【画像】神社に相次ぐ「在日よる反日絵馬、人の絵馬に上書きなど」に対する警告告知に「よくやった!」の声!

1: くじら1号 ★@\(^o^)/ 2014/07/29(火) 05:38:37.11 ID:???O.net
最近ではイラストが描かれたものや、いわゆる「ネタ」と思しき内容が描かれたものも珍しくなくなってきた絵馬。そうした事情を反映してか、東京千代田区にある神田明神が啓示した注意書きが、近頃話題となっている。

あるユーザーが投稿した画像に映し出されていたのは、「神社の方針として不適切として思われる絵馬は外させて頂きます」の一文。そのため、これを見たユーザーたちは、「神社ですらも二次元規制か!?」と一瞬色めき立ったが、この画像をよく見てみると、その背後にはイラスト入りの絵馬が。そこから、神社側の言う「不適切」な絵馬は、「別の何か」ではないか?と指摘する声が上がった。

結論から言ってしまうと、実はここ数年、反日活動の影響からなのか、外国人観光客らの手による敵意剥き出しのメッセージを記した絵馬が激増。「日本沈没」「地震が起きて死ね」といった、実に過激な内容の絵馬が目立っているのだ。

今回はこれらを「不適切」であるとして、神社側が警告に踏み切ったのではないかとみられている。
そもそも、神社は神聖な場所。また、絵馬というものは、それぞれの望みを託して神に奉納する大切なものであって、ネットの掲示板ではない。こうした心ない行為をする者は、それが日本人だろうと外国人だろうと、それこそ罰が当たりそうなものなのだが...。

http://news.biglobe.ne.jp/entertainment/0728/aol_140728_3505481209.html

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【速報】中国、親日トルコ首相の暗殺失敗バレる!首相「何者かに仕掛けられたものか」⇒中国が請け負ったトルコ高速鉄道開通式で故障。トルコ首相ら閉じ込められる事案発生!

1: ダーティプア ★@\(^o^)/ 2014/07/29(火) 13:53:27.10 ID:???.net
【大紀元日本7月28日】香港紙・蘋果日報(アップルデイリー)によると、中国の企業が請け負ったトルコ高速鉄道建設プロジェクトの第2期工事が完成したが、25日の開通式で故障のために列車が立ち往生した。一番列車に乗ったトルコ首相などは車内に30分ほど閉じ込められたという。

中国国有建設大手の中国鉄建と中国機械進出口総公司が請け負ったのはトルコ首都アンカラと最大都市イスタンブールを結ぶ高速鉄道だ。

開通式典に参加した同国エルドアン首相が中国大使などとともに、最前列の車両に乗ったが、列車は途中で故障のために立ち往生した。緊急修理を行い、30分後に運転を再開した。

トルコテレビ局の報道によると、同プロジェクトは着工以来、再三にわたり、予定の変更や工期の遅延が発生したが、ようやく開通した。

今まで実施された試運転では異常はなかったという。エルドアン首相は「何者かに仕掛けられたものか」との懸念を示したという。

「人民網」などの中国政府系メディアは、今回は中国が海外で初めて請け負った高速鉄道建設プロジェクトで、中国高速鉄道の「海外進出」の推進に極めて重要な意義を持つと強調した。

(翻訳編集・王君宜)

ソース:大紀元 14/07/28 15:56
http://www.epochtimes.jp/jp/2014/07/html/d57857.html

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【中国が攻めてキター!】「ポツダム・カイロに基づけば日本は敗戦国であるため、主権・帰属における発言権はない」日本の領土は戦勝国が決定すべき、日本の領土は再議が必要

1: ドラゴンスープレックス(禿)@\(^o^)/ 2014/07/28(月) 23:40:53.23 ID:3z1uFO21i.net BE:252675218-PLT(15000) ポイント特典
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日本の領土は戦勝国が決定すべき、琉球が日本に属するかどうか再議が必要?中国紙
XINHUA.JP 2014年07月28日22時42分
2014年07月28日22時42分
中国紙・人民日報海外版は28日、「日本の領土は戦勝国が決定すべき、琉球が日本に属するかどうか再議が必要」と題した寄稿記事を掲載した。
作者は中国国際問題研究所の賈秀東・特別研究員。

69年前の7月26日、中国、米国、英国の3カ国が「米英三国を促す令日本投降のポツダム公告」を宣言し、日本軍国主義の死の鐘を鳴らした。

世界各地で「ポツダム公告」が学び直される中、日本の世論は沈黙を保ち、「ポツダム公告」を抹殺する風潮も流れている。日本の右翼勢力は長い間、「ポツダム公告」を敵視し、その第8条に恐怖感すら抱いてきた。

第8条では、「日本国の主権は本州、北海道、九州及び四国ならびに吾等の決定する諸小島に限られなければならない」と定められている。

公告の上下文から見て、この条文は主に戦後日本の領土範囲の確認と日本が盗み取った他国領土を返還するよう再度表明したものだ。

「ポツダム公告」と「カイロ宣言」に基づけば、日本は敗戦国であるため、釣魚島(尖閣諸島)や琉球(沖縄)の主権・帰属における発言権はない。

戦勝国が日本の領土主権範囲を明確に定めている。
ポツダム公告第8条には「吾等」すなわち「戦勝国」が「決定する」とあり、日本が一方的に決定して良いとは書かれていない。

第8条に照らし合わせれば、琉球(沖縄)の主権も本来であれば再議されるべきで、米国の戦後の日本に対する庇護は全く理不尽だ。
第8条は鏡のように、日本がどのようにして歴史を歪曲し、回避してきたかを映しだしている。

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【まとめ】舛添都知事、韓国・朴槿恵大統領と約束…新大久保活性化/東京韓国学校増設/平昌五輪協力/人権週間新設/領土歴史問題解決

1: リバースパワースラム(神奈川県)@\(^o^)/ 2014/07/28(月) 22:06:08.60 ID:EMverA8h0●.net BE:875259835-2BP(11000)
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朴槿恵(パク・クンヘ)大統領は25日、大統領府で、ソウル市の招きにより韓国を訪問した舛添要一東京都知事に会い「日本国内の一部団体による反韓デモは、隣国の国民感情を傷つけ、日本の国際的イメージも失墜させる可能性がある問題だ」と懸念を表明した。

これに対し、舛添知事は「韓国側が懸念している日本国内の一部『ヘイトスピーチ(憎悪表現)』は非常に恥ずかしい行為だ。東京都では今秋『人権週間』を設け、人権啓発努力をしていく予定だ」と語った。

また、舛添都知事は「2020年の東京オリンピックを前にこうしたヘイトスピーチが続けば、オリンピックを開催できないという覚悟で、少なくとも私が東京都知事として在任する期間中は東京で暮らしている韓国人や外国人の安全を守っていきたい」とも述べた。さらに「(嫌韓デモで)困難な状況に陥っているコリアタウンの状況も改善されるよう見守っていく」と語った。

舛添都知事は「訪韓直前に安倍晋三首相と会談した際『韓日関係改善のため努力するという私の意向を朴大統領に伝えてほしい』と頼まれた」と語った。

朴大統領は「どの国でも領土は国民の体であり、歴史は国民の魂だ。魂が傷付いたら根本が揺らぐ。政治が両国国民間の友情を疎遠にしてはならない。従軍慰安婦などの問題は二国間の問題であるだけでなく、普遍的な女性の人権問題でもあるため、真摯(しんし)な努力により解決していくよう期待している」と述べた。舛添知事は、朴大統領のこうした考えを安倍首相に伝えると述べたという。

双方は、東京第2韓国学校建設や平昌冬季オリンピックの開催成功のための協力案などについても話し合った。朴大統領は「東京を中心とする(日本の)首都圏には在日韓国人が多く居住しており、就学年齢に相当する子どもが約1万5000人いるが、韓国の学校は1校しかない。新たな韓国学校設立のため、東京都としても関心・協力をお願いしたい」と述べた。

舛添知事は「2018年の平昌(冬季)オリンピックと20年の東京(夏季)オリンピックの開催成功に向け協力したい」と述べた。舛添知事は同日、スーツの襟に沈没した旅客船「セウォル号」の犠牲者を追悼する黄色いリボンをつけて会談場所に姿を見せた。

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http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2014/07/26/2014072600401.html


日米、ロシア対応で摩擦か!安倍首相「プーチン大統領との『対話』を続けていく」⇒米「対露包囲網を日本が崩している。日本だけがロシアとの対話路線を強調するのはおかしい」

1: れいおφ ★@\(^o^)/ 2014/07/28(月) 13:55:50.71 ID:???0.net
安倍首相が7月19日におひざ元の山口県下関市で行った講演に、米政府から反発の声が出ている。

「ロシアには『責任ある国家』として、国際社会の問題に建設的に関与してもらわなければならない。そのためにプーチン大統領との『対話』を続けていく」

秋に予定されるプーチン大統領来日を念頭に置いた発言で、通常なら何も問題はない。しかし、ウクライナでのマレーシア航空機撃墜事故が17日に発生した直後で、関与が疑われるロシアに国際社会が厳しい視線を向ける中だけに、米側は「日本だけがロシアとの対話路線を強調するのはおかしい。対露包囲網を日本が崩している」と不信感を募らせている。

3月にロシアがウクライナ南部クリミア半島を編入して以降、米国と欧州連合(EU)は金融やエネルギー分野などの対露制裁を強め、撃墜事故後は、追加制裁を検討している。

一方、日本はロシア政府関係者ら23人の入国禁止という「ロシアには痛くもかゆくもない制裁」(米政府関係者)にとどめている。また、6月には欧米が入国禁止の制裁対象としているプーチン氏側近、セルゲイ・ナルイシキン下院議長の来日を認め、米国などの不興を買った。

安倍首相がロシアとの対話に前向きなのは、北方領土問題が念頭にある。
日本政府関係者は「ロシアが逆境にある今こそ、譲歩を引き出すチャンス」と首相の意向を代弁する。

しかも、首相とプーチン氏はこの1年半で5回の首脳会談を重ね、親密な間柄で知られる。
首相としては、この首脳間のパイプを生かし、孤立するロシアをつなぎ留め、日本の存在感を高めたいという思いもある。

日本独自の対露外交が成果をあげるか、日米間の摩擦が拡大するか。
安倍外交は重要な局面を迎えつつある。

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http://www.hochi.co.jp/topics/20140727-OHT1T50043.html


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